現場の打刻アプリの選び方：GPS打刻、代理打刻対策、職人さんが本当に使えるか

一般的な打刻アプリはオフィス向けに作られています。会社の住所は1つで、全員が毎日同じ場所に出勤する前提です。

現場は違います。

同じ現場監督が今週は町の東側、来週は西側にいて、1日に2つの現場を回ることも珍しくありません。

そのため、現場向けの打刻アプリで確認すべきポイントは、オフィスの打刻とは少し違います。

現場向け打刻アプリを選ぶときの6つのポイント

ポイント	自分に問いかけること
現場ごとに打刻できる	会社の住所1つだけでなく、現場ごとに住所と座標を設定できるか
打刻範囲を調整できる	打刻できる範囲を現場ごとに設定できるか。高層マンション、戸建て、郊外では必要な範囲が違います
現場にいないとどうなるか	現場にいないとき、その場で打刻できないのか、打刻後にあとから印が付くだけなのか
開いてすぐ使える	現場のスタッフや監督が開いたとき、システム全体を覚えなくても打刻と工程表がすぐ見えるか
工程表とつながっている	誰をいつどの現場に入れる予定だったかと、実際に誰が来たかを並べて照らし合わせられるか
月末にそのまま帳票が出る	勤怠を月次レポートとして出力したり、給与計算につなげたりできるか。Excelに手で写す必要はないか

GPSが証明できるのは「このスマホが現場にあった」ことで、本人であることまでは証明できません。

代理打刻を本気で防ぐには写真や顔認証を組み合わせる必要がありますが、現場では手が汚れていたり手袋をしていたりして、毎日手順が1つ増えるとすぐに面倒がられます。

より現実的なのは、打刻位置、その日の工程表、施工写真の3つを合わせて見ることです。

誰が予定に入っていて、誰が打刻し、写真に何が写っているか。この3つが合っていれば、たいていの問題は見えてきます。

台湾の場合、労働基準法第30条第5項・第6項により、雇用主は労働者の出勤記録を用意し、5年間保存しなければなりません。

出勤記録は1日ごとに分単位で記録し、労働者から写しを求められたら雇用主は拒めません。

紙の出勤簿やLINEグループでの報告は、5年後に探し出すのが大変です。アプリで記録を残しておけば、ずっと早く確認できます。

国によって規定は異なるので、各国の規定をご確認ください。

1つ区別しておきたい点があります。

自社で雇っている従業員は労働基準法の対象ですが、請負で依頼している職人さんは対象とは限りません。

労働者にあたるかどうかは、契約書に請負と書いてあるか雇用と書いてあるかだけでなく、実際に指揮監督しているかどうかで判断されます。

そのため職人さんの打刻は、勤怠管理ではなく入場記録として扱い、工期の確認、支払いの照合、日当の日数計算に使うのが適しています。

Everywhere Design は、施工・リフォーム現場のための工程管理アプリです。

現場ごとに座標と打刻範囲を設定できます。

範囲の外では打刻できず、画面に現場まであとどれくらいかが表示されます。

スタッフや現場監督はリンクひとつで招待でき、現場ではスマホで打刻と工程表の確認ができます。

月末は勤怠月報のPDFをワンタップで出力でき、そのまま給与明細も作れます。

30日間無料でお試しいただけます。クレジットカードの登録は不要です。

請負の職人さんにも打刻は必要ですか

法律上は必ずしも必要ではありません。
ただ、入場記録は工期の確認、支払いの照合、日当の計算に役立ちます。勤怠管理ではなく現場の記録として使うのがおすすめです。

GPS打刻はプライバシーの侵害になりませんか

従業員には、位置情報を取得する目的と用途を事前に伝えてください。
位置情報を打刻にだけ使い、一日中追跡しないアプリを選べば、トラブルになりにくくなります。

地下や室内でGPSが入らないときはどうすればいいですか

建物の入口や1階など、電波の良い場所で打刻してください。
打刻範囲を狭くしすぎず、GPSのずれを見込んだ余裕を持たせておきます。